歯列矯正の費用はいくら？総額80～120万円の目安・内訳・医療費控除を解説

「歯列矯正って、結局いくらかかるの？」

矯正を検討し始めたとき、多くの人が最初につまずくのが費用です。

医院のホームページを比較しても、

• 30万円～
• 月々○千円～
• 基本料金○万円
• 調整料は別途

など表示方法が異なり、単純に比較できないことがあります。

歯列矯正の費用で後悔しないために重要なのは、「最初に払う金額」ではなく「治療が終わるまでに支払う総額」を確認することです。

この記事では、歯列矯正の費用相場から追加費用、トータルフィー、医療費控除、保険適用、分割払いまで、「最終的にいくら必要なのか」を判断するためのポイントをまとめます。

歯列矯正の費用はいくら？総額80～120万円程度が1つの目安

まず、「歯列矯正にはいくら必要なのか」という疑問から確認しましょう。

公益社団法人 日本矯正歯科学会では、一般的な矯正歯科治療について、初診から矯正治療後の保定期間の通院までを含めた総額で80～120万円程度を目安として案内しています。

ただし、これはすべての人が80～120万円になるという意味ではありません。

治療費は、

• 歯並びや噛み合わせの状態
• 部分矯正か全体矯正か
• 使用する矯正装置
• 治療の難易度
• 治療期間
• 医院の料金体系

などによって変わります。

※上記は日本臨床矯正歯科医会が示している相場の目安です。実際の治療費は医院・症例・治療範囲などによって異なります。

また、前歯など限定した範囲だけを動かす部分矯正では、全体矯正より費用を抑えられるケースがあります。

ただし、費用を安くするためだけに部分矯正を選ぶことはおすすめできません。

部分矯正で対応できるかどうかは、歯を並べるスペースや上下の噛み合わせなどを確認して判断します。

なぜ歯列矯正の値段は分かりにくい？3つの理由

歯列矯正の費用が分かりにくいのには理由があります。

1．基本的に自由診療なので医院によって料金が違う

一般的な歯列矯正には公的医療保険が適用されず、自由診療となります。

そのため、全国一律の料金表があるわけではありません。

同じような治療方法でも、医院や地域、治療内容によって料金が異なります。

2．医院によって料金に含まれる範囲が違う

例えば「矯正治療80万円」と書かれていても、

• 精密検査料
• 診断料
• 毎回の調整料
• 追加処置
• 保定装置（リテーナー）
• 保定期間中の管理料

まで含まれているとは限りません。

逆に、最初からこれらの費用の多くを含んだ総額を提示している医院もあります。

そのため、基本料金だけを比べても、本当に安い医院は判断できません。

3．「月々○千円～」は治療総額ではないことがある

矯正広告でよく見かける「月々○千円～」という表示は、デンタルローンなどを利用した場合の1か月あたりの支払額であることがあります。

月額が安くても、支払い回数や分割手数料によって最終的な支払総額は変わります。

月額ではなく、「治療費＋分割手数料を含めて最終的にいくら支払うのか」を確認しましょう。

歯列矯正の総額に含まれる費用を確認しよう

矯正費用を比較するときは、次の項目を1つずつ確認すると分かりやすくなります。

特に見落としやすいのが、矯正終了後のリテーナーと保定管理の費用です。

歯を動かす治療が終了したあとも、歯並びを安定させるために保定が必要です。

契約前には、動的治療だけでなく「保定まで含めるといくらになるのか」を確認しておきましょう。

トータルフィーと都度払いはどちらがいい？

矯正歯科の料金体系は、大きく見ると、治療開始前に総額を設定する方式と、通院や処置ごとに料金が加算される方式があります。

ここで重要なのは、「トータルフィーだから必ず安い」「都度払いだから損」とは限らないことです。

トータルフィーと書かれていても、

• 抜歯
• 虫歯・歯周病治療
• アンカースクリューなどの追加処置
• リテーナー
• 装置の紛失・破損

などが別料金になる場合があります。

名称だけで判断せず、「この見積額以外に、どのような場合に追加料金が発生しますか？」と確認するのがおすすめです。

歯列矯正は医療費控除の対象になる？

歯列矯正は、条件を満たせば医療費控除の対象になる場合があります。

ただし、大人の矯正なら必ず対象になるわけではありません。

国税庁は、年齢や矯正の目的などから見て、社会通念上、歯列矯正が必要と認められる場合には医療費控除の対象となる一方、容姿を美化したり容貌を変えたりすることだけを目的とした歯列矯正は対象外としています。

そのため、「見た目も気になるから矯正する」というだけで対象・対象外を自己判断せず、自分の治療が該当するか確認しましょう。

医療費控除額の基本的な計算方法

医療費控除額は、原則として次の式で計算します。

注意したいのは、この「医療費控除額」がそのまま現金で戻ってくるわけではないことです。

実際の所得税の還付額などは、課税所得や所得税率、ほかの控除などによって変わります。

そのため、「年収○万円なら必ず○万円戻る」と単純には計算できません。

具体的な計算方法については、以下の記事で詳しく解説しています。

▶ 歯列矯正の医療費控除、年収400万円だといくら戻る？還付金と住民税を解説

歯列矯正に保険は使える？原則は自由診療

一般的な歯列矯正は、原則として公的医療保険の対象外です。

ただし、日本矯正歯科学会によると、次のような場合には保険診療の対象になることがあります。

• 厚生労働大臣が定める疾患に起因する咬合異常
• 前歯・小臼歯の永久歯のうち3歯以上の萌出不全に起因し、埋伏歯開窓術を必要とする咬合異常
• 顎離断などの外科手術を必要とする顎変形症の手術前後の矯正治療

なお、保険適用となる矯正治療は、どの歯科医院でも受けられるわけではありません。

所定の施設基準を満たし、届け出を行っている医療機関で治療を受ける必要があります。

「噛み合わせを治す矯正だから保険が使える」という意味ではない点には注意してください。

一括で払えない場合は？歯列矯正の主な支払い方法

80万円、100万円といった治療費を一括で支払うのが難しい場合には、分割払いを利用できる医院もあります。

分割払いを利用するときは、月々の金額だけでなく、

• 何回払いなのか
• 実質年率はいくらか
• 分割手数料はいくらか
• 最終的な支払総額はいくらになるか
• 繰り上げ返済が可能か

まで確認しましょう。

「月5,000円だから安い」のではなく、「総額はいくらなのか」で比較することが重要です。

歯列矯正の費用を抑える5つの方法

治療の質を落とさずに費用負担を抑えるには、単に最安値の医院を探すのではなく、支払う必要のない費用を減らす視点が重要です。

1．複数の医院で総額の見積もりを比較する

基本料金ではなく、検査・通院・保定まで含めた条件で比較しましょう。

同じ80万円でも、「ほぼすべて込みの80万円」と「毎回の調整料が別に必要な80万円」では意味が違います。

2．医療費控除の対象になるか確認する

治療目的などの条件を満たす場合には、医療費控除によって税負担を軽減できる可能性があります。

矯正以外に、その年に本人や生計を一にする家族が支払った対象医療費があれば、合算できる場合があります。

3．部分矯正は「適応する場合だけ」検討する

部分矯正は、動かす範囲が限定されるため全体矯正より費用を抑えられるケースがあります。

ただし、噛み合わせまで治す必要がある症例などでは適していません。

「安くしたいから部分矯正」ではなく、検査の結果、部分矯正で問題なく治療できる場合に選ぶという順番が大切です。

4．追加料金の条件を契約前に確認する

追加マウスピース、リテーナー、再診、装置の再作製など、あとから費用が発生する項目を契約前に確認します。

可能であれば、口頭だけでなく見積書や契約書でも確認しておきましょう。

5．無理のない支払い方法を選ぶ

治療費そのものが同じでも、ローンの分割回数や金利によって支払総額は変わります。

「毎月払える金額」だけではなく、生活費や今後の大きな支出も含めて無理のない返済計画を立てましょう。

「矯正したいけれど、今はまとまったお金がない」という方は、以下の記事でも支払い方法を詳しく解説しています。

▶ 歯並びを治したいけどお金がない…無理なく矯正するための費用プラン

値段だけで選ばない！矯正歯科を比較するときの7項目

契約前には、次の項目をまとめて確認するのがおすすめです。

日本矯正歯科学会の認定医などの資格は、矯正治療について一定の研修・経験等を確認するための1つの判断材料になります。

ただし、資格があることだけで治療結果が保証されるわけではありません。

費用、診断内容、治療方針、リスクの説明、通院のしやすさなども含めて判断しましょう。

歯列矯正の費用に関するよくある質問

歯列矯正は全部で100万円くらいかかりますか？

全体矯正では100万円前後になることは珍しくありません。

日本矯正歯科学会では、一般的な治療について、初診から保定期間の通院まで含めて80～120万円程度を1つの目安としています。

ただし、治療方法や症例、医院によって実際の総額は変わります。

トータルフィーなら追加料金は一切かかりませんか？

必ずしもそうとは限りません。

トータルフィーの対象範囲は医院ごとに異なります。

虫歯治療、抜歯、追加処置、装置の紛失・再作製、保定装置などが別料金になることもあるため、契約前に確認してください。

安い矯正を選んではいけませんか？

安いこと自体が問題というわけではありません。

部分矯正など治療範囲が狭ければ、全体矯正より安くなることもあります。

重要なのは、「なぜ安いのか」「どこまで治療する料金なのか」「追加費用は何か」を理解して比較することです。

歯列矯正は医療費控除でいくら戻りますか？

一律には決まりません。

まず治療が医療費控除の対象になる必要があり、そのうえで、支払った医療費や保険金等による補てん、総所得金額等、所得税率などによって変わります。

「治療費の20％が必ず戻る」といった計算はできないので注意しましょう。

子どもの矯正も医療費控除の対象ですか？

国税庁は、発育段階にある子どもの成長を阻害しないよう行う不正咬合の歯列矯正など、年齢や目的から見て社会通念上必要と認められる治療については、医療費控除の対象になるとしています。

実際に対象になるかは治療内容によって異なるため、個別に確認してください。

矯正治療を途中でやめたら返金されますか？

返金や精算の方法は、医院との契約内容や治療の進行状況によって異なります。

転勤・引っ越し・体調などで治療を継続できなくなる可能性も考え、契約前に中断時・転院時の精算方法を確認しておくと安心です。

歯列矯正の費用は「安さ」ではなく最終総額で比較しよう

歯列矯正の費用は決して安くありません。

だからこそ、「30万円～」「月々5,000円～」といった数字だけを見て判断するのではなく、自分の治療が終わるまでに最終的にいくら必要なのかを確認することが重要です。

最後に、契約前に確認しておきたいポイントをまとめます。

• 自分の症例では総額いくらになるのか
• 検査・診断料は含まれているか
• 毎回の調整料・管理料は必要か
• 追加料金が発生する条件は何か
• リテーナー・保定費用は含まれるか
• ローン利用時の支払総額はいくらか
• 医療費控除の対象になる治療か
• 途中で中断・転院した場合はどう精算するか

「いちばん安い医院」を探すより、「必要な治療内容と最終総額を理解したうえで納得して契約できる医院」を選ぶことが、費用面で後悔しないための基本です。

費用を抑えたマウスピース矯正を検討するならゼニュムも選択肢

マウスピース矯正を検討している方は、「ゼニュム」で適応を確認する方法もあります。

ゼニュムの通常料金は、公式サイトで次のように案内されています。

スマートフォンから無料オンライン診断を受けられ、マウスピース矯正の適応や、おおよそのプラン・治療期間について案内を受けられます。

ただし、オンライン診断だけで治療が決まるわけではありません。実際に治療する場合は歯科医院で精密検査を受け、治療計画を確認してから契約します。

また、基本料金以外に必要となる費用がないかも、契約前に確認してください。

＼まずは無料で矯正できるか確認／

参考情報

• 公益社団法人 日本矯正歯科学会「矯正歯科治療について」
• 公益社団法人 日本臨床矯正歯科医会「治療費の目安はどれくらいですか？」
• 公益社団法人 日本臨床矯正歯科医会「矯正歯科治療に関する調査・費用相場」
• 国税庁「歯列を矯正するための費用」
• 国税庁「No.1120 医療費を支払ったとき（医療費控除）」
• 公益社団法人 日本矯正歯科学会「矯正歯科治療が保険診療の適用になる場合とは」
• Zenyum Japan「料金・治療プラン」